数年前までは売電による収入が太陽光発電の大きなメリットでした。しかし、現在は積極的に自家消費をした方がお得になります。

2012年から2023年にかけて、1kWhあたりの売電価格は3分の1近くまで値下がりしています。

さらに、この値下がりは今後も続く見込みで、経済産業省は長期的な目標として2028年の売電価格を11円/kWhに設定しています。

このような背景から電気を売ることのメリットがなくなってしまったことが大きな理由のひとつです。

電気料金の単価は年々徐々に上昇しており、激変緩和措置が入ると一時的に下がりますが、これまでの上昇傾向や世界情勢を踏まえると今後も電気料金が上昇することが予想されます。

このような状況で売電をすることは、せっかく作った電気を安く売って、同じ電気を高く買うことになってしまうため、これから太陽光発電を導入しようか検討している方は、売電をしてもメリットはありません。

仮に、年間の電気消費量が4,175kWhの世帯が4kWの太陽光発電システムを設置した場合、自家消費率が70％だと年間の電気代の67％を削減することができます。

自家消費率を上げると、その分電気代の削減効果も高くなるので、蓄電池やオール電化の導入も併せて検討することがお勧めです。

長期的に見て経済効果がどのくらい取れるのか、まずは設置業者にシミュレーションを依頼してみてください。